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実は意味がない? 省エネ住宅にリフォームするメリット

最近は新築で、太陽光パネルを設置した家を見かけることも多くなりました。省エネ住宅とか、光熱費がずいぶん安くなるとか、発電分が収入にもなるとか。そんな話を聞いて、自分の家も省エネ住宅にリフォームしようと考えている人もいるかもしれません。

初期投資が高い上に、売電価格も年々安くなる

省エネ住宅のメリットは、いうまでもなく光熱費が安くなることなのですが、その一方でデメリットも忘れてはなりません。

まずあげられるのが、初期費用が高いということ。太陽光パネルだけでも300万円、これに電気をためておける蓄電池も加えると500万円はかかるもの。減税制度はあるものの補助金もなくなってしまった今、リフォーム費用はなかなか痛い出費です。

次に、屋根が重くなってしまうということ。太陽光発電パネルを載せただけ屋根が重くなりますから、地震のときの不安さが増します。加えて既存の屋根に設置するだけに、雨漏りが心配というのもありますね。

そして、売電価格が年々安くなっているということ。発電して余った電気を電力会社に買ってもらうことで収入となるのですが、その価格が年々低下しています。10年間は同じ価格で買取ってもらえるとはいえ、4年前と比較するとその価格は7割弱。売電の旨みは年が経つにつれて、薄まっているのです。

住宅自体も省エネ仕様にしないと意味が薄い

そして、忘れてはならないのが、太陽光発電パネルを載せただけで省エネ住宅とはならないこと。発電機能とあわせて、住宅自体が高気密・高断熱の省エネ仕様になっていないと、本当の省エネ住宅とは呼べないもの。省エネ住宅の性能が十分に発揮できないのです。

そのために窓を省エネ仕様にするのはもちろん、屋根も壁も床も断熱材を追加しなくてはならない。こんなリフォームをしていては、お金がいくらあっても足らないもの。省エネ住宅で支払った分の元が取れるのは、一体いつになるかわからないのです。

まとめ

省エネ住宅、確かに魅力的な響きですが、新築するならともかく、リフォームしてまで省エネ住宅にするメリットは薄いもの。なぜなら、発電機能だけでは省エネ住宅とは呼べばいから。住宅自体を省エネ仕様にするとなると、回収が難しくなるほどの初期投資が必要となるのです。

執筆:gisinosuke

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