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リフォームの種類②

リフォームの目的として、用途変更や性能の向上のために実施する場合もあります。これには以下の様な種類があります。

「コンバージョン」

戸建住宅から店舗兼用住宅など、用途替えを含むもの。第一種低層住居専用地域内では、住居部分が全体面積の半分以上で、店舗や事務所の部分の面積が50㎡以下でなければならないと、建築基準法で制限されています。また、リフォーム後の用途が、建築基準法の規定外の用途ではないか、事前に確認しておく必要があります。

「省エネリフォーム」

断熱、熱源、使用材料の更新など、住宅環境の性能アップや省エネを目的としたもの。天井・壁・床に断熱材を追加したり、既存のサッシの内側に後付のサッシを追加して、2重サッシにする等があります。

「耐震リフォーム」

旧耐震基準により施工された住宅の構造面積の強化・耐震性の向上を目的としたもの。まずは調査が必要になりますが、無料診断や助成などを行う自治体もあるので、事前に市町村に確認すると良いです。主な補強工事は、筋交いや構造壁の増設、基礎・柱・梁等の部材や接合部を補強します。

「バリアフリーリフォーム」

老後や介護に伴い、廊下幅の拡張や段差の解消など、住みやすさを目的としたもの。要望として多いのが、室内の床や玄関から道路までの段差を解消することと、トイレや浴室に手すりを付けることです。段差を解消する方法は、低い部分をかさ上げする方法と、スロープを付ける方法が考えられます。手すりを付ける場合は下地が丈夫でないと出来ないため、下地部分の変更が必要になる場合があります。

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実際のリフォームは、上記のどれか1つに当てはまるというよりは、複数の目的を兼ねて行うことが多いと思います。いずれにしても、どのような目的でリフォームを行うのかを、はっきりとして業者に伝えるようにしましょう。

写真参照元:リクシル http://www.lixil.co.jp/reform/
執筆:LIFE STYLE編集部

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